歴代 TOP紙面

No.165|2017年11月01日号

No.164|2017年10月15日号

No.163|2017年10月01日号

No.162|2017年09月15日号

No.160|2017年08月15日号

No.159|2017年08月01日号

No.158|2017年07月15日号

No.157|2017年07月01日号

No.156|2017年06月15日号

No.155|2017年06月01日号

No.154|2017年05月15日号

No.153|2017年05月01日号

No.152|2017年04月15日号

No.151|2017年04月01日号

No.150|2017年03月15日号

No.149|2017年03月01日号

No.148|2017年02月15日号

No.147|2017年02月01日号

No.146|2017年01月15日号

No.145|2017年01月01日号

No.144|2016年12月15日号

No.143|2016年12月01日号

No.142|2016年11月15日号

No.141|2016年11月01日号

No.140|2016年10月15日号

No.139|2016年10月01日号

No.138|2016年09月15日号

No.137|2016年09月01日号

No.136|2016年08月15日号

No.135|2016年08月01日号

No.134|2016年07月15日号

No.105|2015年05月01日号

No.104|2015年04月15日号

No.103|2015年04月01日号

No.102|2015年03月15日号

No.101|2015年03月01日号

No.100|2015年02月15日号

No.099|2015年02月01日号

No.098|2015年01月15日号

No.097|2015年01月01日号

No.096|2014年12月15日号

No.095|2014年12月01日号

No.094|2014年11月15日号

No.093|2014年11月01日号

No.092|2014年10月15日号

No.091|2014年10月01日号

No.090|2014年09月15日号

No.089|2014年09月01日号

No.088|2014年08月15日号

No.087|2014年08月01日号

No.086|2014年07月15日号

No.085|2014年07月01日号

No.084|2014年06月15日号

No.083|2014年06月01日号

No.082|2014年05月15日号

No.081|2014年05月01日号

No.080|2014年04月15日号

No.079|2014年04月01日号

No.078|2014年03月15日号

No.077|2014年03月01日号

No.076|2014年02月15日号

No.075|2014年02月01日号

No.073|2014年01月01日号

No.074|2014年01月15日号

No.072|2013年12月15日号

No.071|2013年12月01日号

No.070|2013年11月15日号

No.069|2013年11月01日号

No.068|2013年10月15日号

No.067|2013年10月01日号

No.066|2013年09月15日号

No.065|2013年09月01日号

No.064|2013年08月15日号

No.063|2013年08月01日号

No.062|2013年07月15日号

No.061|2013年07月01日号

No.060|2013年06月15日号

No.059|2013年06月01日号

No.058|2013年05月15日号

No.057|2013年05月01日号

No.056|2013年04月15日号

No.055|2013年04月01日号

No.054|2013年03月15日号

No.053|2013年03月01日号

No.052|2013年02月15日号

No.051|2013年02月01日号

No.050|2013年01月15日号

No.049|2013年01月01日号

No.048|2012年12月15日号

No.047|2012年12月01日号

No.046|2012年11月15日号

No.045|2012年11月01日号

No.044|2012年10月15日号

No.043|2012年10月01日号

No.042|2012年09月15日号

No.041|2012年09月01日号

No.040|2012年08月15日号

No.039|2012年08月01日号

No.038|2012年07月15日号

No.037|2012年07月01日号

No.036|2012年06月15日号

No.035|2012年06月01日号

No.034|2012年05月15日号

No.033|2012年05月01日号

No.032|2012年04月15日号

No.031|2012年04月01日号

No.030|2012年03月15日号

No.029|2012年03月01日号

No.028|2012年02月15日号

No.027|2012年02月01日号

No.026|2012年01月15日号

No.025|2012年01月01日号

No.024|2011年12月15日号

No.023|2011年12月01日号

No.022|2011年11月15日号

No.021|2011年11月01日号

No.020|2011年10月16日号

No.019|2011年10月01日号

No.018|2011年09月15日号

No.017|2011年09月01日号

No.016|2011年08月15日号

No.015|2011年08月01日号

No.014|2011年07月15日号

No.013|2011年07月01日号

No.012|2011年06月15日号

No.011|2011年06月01日号

No.010|2011年05月15日号

No.009|2011年05月01日号

No.008|2011年04月15日号

No.007|2011年04月01日号

No.006|2011年03月15日号

No.005|2011年03月01日号

No.004|2011年02月15日号

No.003|2011年02月01日号

No.002|2011年01月15日号

No.001|2011年01月01日号

祝!東京五輪2020開催決定

069

日本は二度目の五輪開催 韓国・冬季大会の舞台裏は?

 東京オリンピック2020年の開催が決まりました。十数年にわたるデフレや大震災など、暗い世相にある日本にとってとても明るいニュースです。震災の復興に資金を使うべきだ、汚染水の問題はどうするんだ、という意見もありますが、落ち込んだ人々に明るさを呼ぶ世界的なスポーツの祭典が開催されることは喜んでいいではないでしょうか。東京は世界で最も安全な都市です。だからこそ開催地として選ばれました。また、同じ国でオリンピックが二度開催されるのは日本とイギリスの二カ国だけです。世界の評価が日本に向いている事を素直に受け止めて良いでしょう。東京だけのお祭り騒ぎではなく、日本全体の高揚に繋がる事にもなるからです。
 前の東京オリンピックは49年前、1964年に開催され、三宅(重量挙げ)、猪熊(柔道)、遠藤(体操)、女子バレーをはじめ、金メダル10個を獲得する過程で数々のドラマを産み、日本スポーツ発展の契機になると共に戦後日本の再生にあたっての大きな力となりました。外国人選手も、ヘイズ(陸上)、裸足の英雄・アベベ(マラソン)、ショランダー(水泳)、チャスラフスカ(女子体操)、ヘーシンク(柔道)など歴史に残る名選手が活躍しました。東海道新幹線やモノレールが開通したのも東京オリンピックがあった為です。また、セイコーが世界の信頼ブランドになったのは、公式計時に電子式を導入し、オリンピック史上初めてのノー・トラブル計測を実現したからです。世界の大舞台で日本は大きな力を発揮します。日本の再生という部分で、次の東京オリンピックも大きな原動力になる可能性を秘めているのです。
 開催候補地だったイスタンブール(トルコ)、マドリード(スペイン)が国際オリンピック委員会(IOC)総会で落選し、東京が選ばれたのですが、この過程で熾烈な妨害工作がありました。かつてのワールドカップ2002を強引に共催に持ち込んだ韓国です。いつものやり方でIOC役員に多額の「心付け」を懐へねじ込み、東京開催を阻止しようとしました。韓国のIOC議員も最終では日本に投票しているにもかかわらず、です。開催阻止が叶わぬと見るや、W杯の時と同じように「共同開催」を迫りました。ところが、共同開催は五輪憲章違反にあたるため不可能なのです。そんなことも知らなかったのでしょうか。あるいは逆上のあまり失念したのでしょうか。ともあれ、既に賄賂を手にしてしまったIOCの某役員は韓国側へ何かしらの見返りを考えます。返金はしたくないから。そこで、東京オリンピックに先立つ、2018年の「第23回冬季オリンピック」です。この開催地を韓国の平昌(ピョンチャン)と決定しました。ところが平昌は北朝鮮との国境から100㎞程しか離れていない、いわば敵対国との休戦地域における最前線という、オリンピックの開催地として最もふさわしくない場所です。韓国には競技用のゲレンデを作るノウハウもありません。また、韓国経済の破綻が確実視された現在、世界の大手金融機関が、韓国市場から全力で逃げ出しているのが実情で、数千億円レベルの融資を韓国に投入したところで、絶対に損をするのが明白であり、早くも冬季オリンピックの代替地が検討(決定)されているのです。
 そこで韓国はあれほど妨害工作を行っていながら、日本に対して今度は一転してすり寄って来ました。「平昌オリンピックを共催しませんか?」共同ですから日本がお金を出して、
共同ですからノウハウも日本が…。ということでしょう。何度も言いますが、「共催は五輪憲章違反」なのですね。国の威信と実力を世界に示す国家事業です。独力で行えないのなら潔く諦めたらどうでしょうか。
そこで前代未聞の問題発言が起きました。 

(次号に続く)