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LINEに踊らされる人達

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無料・手軽の落とし穴!利用者は韓国に「貢献」している!

 5年前、東北大震災の時の事だった。震災発生時に、ある母親が娘とLINEで連絡を取り合って安否を確認していたが、押し寄せる津波の中でついに娘へのLINEが既読になることはなかった(つまり死亡)とNHKが報道していた。当時、私はLINEとは何なのか知らなかった。災害緊急時に使用される新しい連絡手段なのかと思った位である。知らないのも無理はない。今にして思えば、東北大震災の頃にはLINEはまだリリースされていなかったのである。NHKはどうして未だ一般に使われていないLINEの宣伝に加担 したのか、疑問がずっと残っていた。数年経って、LINEが日本国内に広く定着し始めた。スマホの爆発的普及に伴って、若い世代のほとんどがLINEを使い、今や日常の連絡ツールとして「欠かせない」存在となっている。LINEをやらなければ友達から仲間はずれにされ、既読しなかったのが理由で殺人事件にまで発展した例もある。「LINE」の何がそうさせるのか。またしてもNHKが決定打を放ってくれた。「ラインの楽しい使い方」とやらの番組で『さぁ、みんなで簡単便利なラインをやりましょう!』と声高らかに呼びかけたのである。昔からNHKは公共放送局として個別の商品名を出すことは絶対にしなかった。往年の方々はご存じだろうが、山口百恵の歌詞中の「真紅なポルシェ」の部分が商品の宣伝に当たるという理由で「真紅なクルマ」に改変されたり、ドラマで居酒屋の場面ではビール瓶に白い紙を貼って銘柄を隠すほど徹底した「公明正大」ぶりだった。そのNHKがLINEの宣伝番組を放送するのは絶対に理由がある。昨今、目に余る捏造報道と反日行為を繰り返すNHKであるがゆえに、特定の者への利得関係が絶対にあるはずだ。そう断定した上で詳しく調べていくに従い、次から次と驚くべき事実が現れてきた。

 急速に普及したLINEを、日本経済新聞は「純国産・和製」、産経新聞も「和製」と讃え、反日メディアのフジテレビやTBSも宣伝キャンペーンを行った。中立?のテレビ東京でさえ、未来世紀ジパングで「日本人が生み出した久々の世界に通用する通信サービス」と喧伝した。ところが、海外では一貫して「韓国製アプリ」として宣伝されている。これは一体、どういうことか。

 簡単に結論を述べれば、LINEは韓国企業なのである。調査段階に入手した役員名簿を見ると全員が韓国人であり、写真付きで載っている。しかしトップの会長の欄が空白になっている。絶対に怪しい。警戒すべき何かがある。答はすぐ見つかった。会長シン・ジュンホは韓国情報院(KCIA)の関係者である。一昨年、韓国がLINEを傍受して収集したデータを欧州に保管、分析していることが明らかになったが、韓国には通信の秘密を守る法律がない(!)ため、そもそも違法行為とはならないと開き直ったことで、各国では公務員の使用禁止令や様々な規制が引かれ、LINEは定着しなかった。しかし、この事件は日本では大した報道もされなかったのである。これで1本の線が繋がった。

 LINEに登録すると勝手に友人、知人が一覧に表示される。これはスマホに入っているアドレス帳の中身が全て、LINEの元会社である韓国のNAVER社に送信されて連絡帳が照合されているからである。つまり、自分だけならまだしも他人の個人情報も韓国企業に渡しているのだ。『知り合いかも?』と表示されるのはそのためである。さらに、そのデータは中国の大手通信会社、テンセント(騰訊)に渡っていることも解った。従って、LINEの利用規約には、「もし情報が流出しても一切の責任は取らない」となっている。これは、利用者側の完全自己責任で個人情報を韓国企業に預けるということだ。

 つまり、LINEは無料で使えるというわけではなく、知人の個人情報を通話料として使うアプリなのである。だから、日本では赤字申告しておいて税金はゼロ円、ところが韓国人の役員報酬は52億円で、近々上場企業となる離れ業が可能なのである。

 日本製という事にして信頼を得ておいて、韓国産を隠そうとするところが最も危険な部分なのだ。LINEに踊らされている日本人を見ると、中身をとっくに盗まれて空っぽの宝箱を大事に抱え込んでいる亡者のようだ。ベッキー騒動の発端は何だったか。よく考えてみるがいい。