Vol,42-(No.90)

 なかったものを、あったと報ずるのは誤報ではなく虚報あるいは捏造という。朝日新聞は過去32年間も、いわゆる従軍慰安婦問題の捏造で世界を欺いてきた。日本という国を著しく毀損してきた。
 メディア史に残る大失策が明らかとなった8月5日以来、朝日新聞の紙面は開き直りと論点のすり替えに終始し、木村社長自らが『謝罪の必要はない』と明言して記者会見も拒否している。報道は人間が行うものである以上、間違いはあり得る。だからこそ、事実と違う報道をすれば、すぐ取り消すのは当然だし、謝罪するのも当たり前だ。現在の朝日新聞の対応はジャーナリスト以前、人間として大問題ではないのだろうか。
 もともと存在しなかった『従軍慰安婦』とは、言葉自体が朝日の創作である。しかし、朝日の報道を真実だと信用しきって、それを根拠に日本人を貶める活動を世界中で行ってきた韓国や、この問題に関わってきた国連人権委員会、米国の上院議員や市長など多くの浅薄者の方々は朝日のおかげで赤恥をかくことになった。開き直る朝日は、謝罪を拒否している。それは構わない。しかし、韓国には謝らなければならない。なぜなら、慰安婦像の製作費用や米国政治家へのロビー活動費用、告げ口外交の出張費用などの先行投資を長年にわたって行い、間もなく日本から多額の賠償金が取れると皮算用をしていた韓国人の真剣な「商売」を台無しにしてしまっただけでなく、韓国のいたいけな子供たちに反日教育を植え付け、火病を蔓延させて韓国を後戻りのできない亡国とした元凶が朝日新聞だからだ。早く謝罪と賠償をしなければ朝日新聞は韓国から未来永劫恨まれることになる。千年の恨みは恐ろしいぞ。
 しかし、日本国民への謝罪は今更要らない。そんなもの、罪の深さを思えば口先だけのお詫びなど何の価値もないからだ。